イーサリアム財団、ETHノード運用ソフトウェアを開発するParity社へ500万ドルを支援

　Ethereum Foundationは1月7日、Ethereumの主要な開発メンバーでありEthereumのノード運用ソフトウェア「Parity Ethereum」を開発するParity Technology社（以下、Parity社）へ総額500万ドルの助成金を付与することを発表した。Parity社への支援は、2022年以降の完成が予定されているEthereumバージョン2.0の開発・実装の後押しを目的とする。本助成金は設定されたマイルストーンに基づいて段階的に付与されるという。

　Parity社は2015年、Ethereumの共同設立者であるギャビン・ウッド氏によって創業。以来、Ethereumの開発とオープンソースのノード運用ソフトウェア「Parity Ethereum」の開発を手がけてきた。同ソフトウェアはEthereumのクライアントとしてGeth（Go-Ethereum）に次いで広く知られている。

　本助成金は、Parity社のEthereumにおけるCasper、シャーディング、ライトクライアントといった機能開発の他、各種ツールやインフラストラクチャーの改善に充てられる。助成金付与のマイルストーンについて、Parity社は第1段階をすでに達成したという。今後は、スマートコントラクトの基盤となる新たな仮想マシンeWasmとの互換作業の完了、メインネットでのウォレット軽量化、シャーディングの初期フェーズ完成からなる3段階の明確な目標達成を条件に助成金を付与するとしている。