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仮想通貨に投資する個人投資家の割合が過去最高に、貿易戦争やトルコリラ急落の影響についても調査

マネックス証券による個人投資家アンケート9月調査で投資動向が明らかに

「MONEX 個人投資家サーベイ 2018年9月調査」

 マネックス証券株式会社は9月20日、個人投資家の相場環境に対する意識調査アンケート「MONEX 個人投資家サーベイ 2018年9月調査」の結果を公表した。今回は、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、仮想通貨の投資動向、米トランプ大統領の発言の影響による貿易戦争やトルコリラの急落が個人投資家の投資動向に与えた影響の特別調査の結果が含まれている。

 アンケート期間は9月7日から10日、マネックス証券に口座を持つ個人投資家を対象にインターネット上で行われ、873件の回答を得たとのこと。回答者の内訳は、男性86.9%、女性13.1%、50代の割合が最も多く27.6%、続いて40代25.9%という割合になっている。

仮想通貨について(プレスリリースより引用、以下同)

 仮想通貨に投資していると回答した個人投資家の割合は、前回の調査結果(5月から6月までの調査)と比較して10.2%から11.0%に増加、これまでの調査の中で最も高い比率となった。仮想通貨に興味があるが、まだ投資していないの回答の割合は29.3%から28.1%に減少。仮想通貨に興味がない、仮想通貨を知らなかったは、いずれの回答の割合も減少しており、個人投資家の関心は高まっている。

 また、世界情勢の変化が個人投資家の投資行動に与える影響に関する特別調査では、「貿易戦争」「トルコリラの急落」による影響についての調査が行われた。

トランプ大統領の仕掛ける貿易戦争で投資方針を変えたか(左)、貿易戦争による投資戦略について(右)

 トランプ大統領の仕掛ける貿易戦争を受けて投資方針を変更した個人投資家は10.1%、投資方針を変更していないとの回答は23.4%、様子見の回答は66.6%という結果になった。

トルコリラ下落で投資方針を変えたか(左)、トルコリラ下落による投資戦略について(右)

 トルコリラの急落については、投資方針を変更した人は6.2%、変更なしが56.7%、様子見37.1%の割合となった。

 調査の結果マネックス証券は、貿易戦争の動向を気にしている個人投資家が多いことがわかったが、トルコリラの下落については、貿易戦争と比較するとあまり気にしていない投資家が多いようだと感想を述べている。