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IBMとホワイトハウスら、新型コロナウイルスの解析コンソーシアム発足

Google・Amazon・NASA・MITなどがスパコンやデータセンターの計算力を研究機関へ提供

(Image: Shutterstock.com)

米IBMは3月21日、ホワイトハウス科学技術政策局と米国エネルギー省、米国立科学財団らと共に新型コロナウイルスの解析を目的としたコンソーシアム「COVID-19 HPC Consortium」の設立を発表した。IBMは同社が開発したオークリッジ国立研究所のスーパーコンピュータ「サミット」(Summit)の計算力を世界中の医科学界へ提供し、同ウイルスの早期発見、治療法の開発に協力するという。

ウイルスの解析には、手作業で行うには数年を要するような膨大なシミュレーションが必要になる。同コンソーシアムでは、IBMのほかにもNASAやMIT、米国立科学財団、Google、Amazonなどが計算力を提供。ローレンスリバモア国立研究所、アルゴンヌ国立研究所、オークリッジ国立研究所、サンディア国立研究所、ロスアラモス国立研究所などの米国の主要な研究機関の要請に応じてリソースを割り振る。

IBMの発表によると、オークリッジ国立研究所の「サミット」はテネシー大学の研究チームへ、すでに計算力の提供を開始している。これらの取り組みで、シミュレーションによる8000種の化合物のスクリーニング(評価)を経て、新型コロナウイルスの感染に影響を与えると予想される77種の低分子化合物の特定に成功したという。