テレワーク継続のGMO、Zoomなどビデオ会議ツールの有効性確認

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新型コロナウイルスの感染拡大に備え、1月27日より4000人規模で一斉在宅勤務体制へ移行したGMOインターネットグループは、3月16日時点においても在宅勤務体制を継続している。すでに6週間以上が経過した。同グループは、1か月を超えた3月4日、5日に2回目となるアンケート調査を実施し、回答された1960件の調査結果をまとめた。

在宅勤務体制移行1週間後の調査では、在宅勤務体制について9割近くがおおむね高評価、7割が大きな問題はなしと答えている（過去記事）。今回の調査では、移行が長期化する中で、「通信環境」や「自宅の作業環境」などの環境面での課題が多く挙げられたという。

1か月の在宅勤務体制において新たに浮き彫りとなった課題

「通信環境」については、徐々に在宅勤務を導入する企業が増えてきたことに加え、3月から小中高校の一斉休校が実施されたことから、自宅やマンション共用のインターネット回線の品質低下が見られた。「自宅の作業環境」では、作業環境の整備ために、PCの周辺機器、机、椅子、クッション類を購入する費用や暖房など光熱費の増加が指摘されたという。

また、外出の機会が減り、健康面において運動不足、腰痛など身体的負担、ストレスの蓄積など精神的負担といった課題も多く見られたようだ。

在宅勤務体制により、コミュニケーションルール等も確立されたという。活用してよかったコミュニケーションツールとして、「Zoom」や「Microsoft Teams」などビデオ会議ツールを具体的に挙げ、毎日朝礼や終礼を実施したり、オンラインによる会議・打ち合わせのルールを決めるなど、組織内での円滑なコミュニケーションの維持を図る動きも出ている。

従業員からは、新型コロナウイルスの問題が終息したあとも在宅勤務を制度化して欲しいという声も多く挙がっている。前述の光熱費を含めた生活費用の増加については、会社が負担するなど在宅勤務手当を導入するといった意見も目立つ結果となった。

同グループは、他の企業にも参考にしてもらえるよう、これらの調査結果を「【BCP対応】新型コロナウイルスに関するグループの取り組みと関連リンク集」として公開している。