仮想通貨(暗号資産)ニュース
Binance US、上場候補の仮想通貨30種を発表。5つの領域でリスク評価
ATOM・BNB・BTC・EOS・ETH・LTC・NEO・USDT・XLM・XRPなど
2019年8月13日 09:00
海外大手Binanceは8月10日、米国居住者向けに開始予定の仮想通貨交換所「Binance.US」で取り扱う予定の仮想通貨を発表した。Cosmos(ATOM)やBinance coin(BNB)、Bitcoin(BTC)、EOS(EOS)、Ethereum(ETH)、Litecoin(LTC)、NEO(NEO)、Tether(USDT)、Stellar Lumens(XLM)、Ripple(XRP)など、同社の上場基準を満たす30種となる。
Binance.USで上場予定の仮想通貨は、通貨記号順で以下の通り。
- Cardano(ADA)
- Cosmos(ATOM)
- Basic Attention Token(BAT)
- Bitcoin Cash(BCHABC)
- Binance coin(BNB)
- Bitcoin(BTC)
- Dash(DASH)
- EOS(EOS)
- Ethereum Classic(ETC)
- Ethereum(ETH)
- Holochain(HOT)
- IOTA(IOTA)
- Chainlink(LINK)
- Loom Network(LOOM)
- Litecoin(LTC)
- Decentraland(MANA)
- Nano(NANO)
- NEO(NEO)
- Paxos Standard Token(PAX)
- Augur(REP)
- Ravencoin(RVN)
- TrueUSD(TUSD)
- USD Coin(USDC)
- Tether(USDT)
- VeChainThor(VET)
- Waves(WAVES)
- Stellar Lumens(XLM)
- Ripple(XRP)
- Zilliqa(ZIL)
- 0x(ZRX)
Binance USは、デジタル資産を豊富に選択するための信頼性の高い効率的な市場を目指すために、暗号資産(仮想通貨)にアクセスするためのオーダーメイド・プラットフォームの開発に注力しているという。
同社は、仮想通貨交換所には顧客を不正なブロックチェーン・プロジェクトから保護するために、金融犯罪と戦うための法的義務と道徳的義務があるという。
道義的責任を果たすためにBinance USは、プラットフォームにデジタル資産リスク評価フレームワークを採用し、正しいブロックチェーンプロジェクト、仮想通貨を選択するために、上場基準の透明性を提供し、適用される法的要件へのBinance USのコンプライアンスを確保。上場候補となるデジタル資産の5つの領域を調査する。
- 候補資産の取引が、米国のAML(アンチ・マネー・ロンダリング)/CFT(テロ資金供与防止)および証券法およびそれらの実施規則など法的要件を遵守するBinance USの能力に影響を及ぼすかどうか。
- 候補資産のコアチームに、実際の問題を解決するための明確な戦略があるかどうか。
- 候補資産のコミュニティに、プロジェクトを前進させるための活動の記録があるかどうか。また、資産の中核チームが資産のコミュニティメンバーと円滑なコミュニケーションがはかれているか。
- 候補資産の市場の需要と供給が公正で、Binance USの量的基準を満たすことが可能かどうか。
- 候補資産が取引に対して技術的に安全であるか、構築するのに現実的かどうか。
【上場候補となるデジタル資産の5つの調査領域】
以上、5つの領域で調査し、候補となるデジタル資産がBinance USマーケットプレイスに上場可能かどうかの評価をする。